肺血栓塞栓症は、エコノミークラス症候群とも言われ、血栓が肺に詰まることで呼吸困難や胸痛を引き起こし突然死にいたることもある疾患です。
当院では弾性ストッキングの着用や抗凝固薬を用い、高い割合で適切な予防対策を行っています。

血液培養検査は、血液中に細菌がいるかどうか、いるならどんな菌なのかを知り、その菌に効果のある抗菌薬を選択するための検査です。
当院での実施率は高く、この他にもいろいろな培養検査を行っています。

細菌によって効果のある抗菌薬は異なっています。より広い範囲の細菌に効くものを広域スペクトル抗菌薬といいますが、
いろいろな細菌に効果がある反面、その薬が効かなくなってしまう耐性菌ができてしまうリスクがあります。
当院では効果があり、なおかつ耐性菌ができないよう、適切な抗菌薬の選択・量・投与期間を考慮した感染症治療に努めています。

入院中の患者さんの転倒やベッドからの転落は少なくありません。
原因としては、入院という環境の変化や治療・手術など身体的なものなど様々な要因があります。
そのため、転倒・転落発生率は、医療機関における患者安全管理の重要な指標となります。
この指標は、患者さんの転倒・転落のリスク管理がどれだけ効果的に行われているかを示します。
具体的な計算式は、下記の通りで、1.000人あたりの比率で示しています。
（退院患者に発生した転倒・転落件数/退院患者の在院日数の総和）×1000
当院では、3.79%の発生率となっております。

インシデント影響度分類3ｂ以上とは、以下の通りです。
・レベル3ｂ：濃厚な処置や治療を要した（バイタルサインの高度変化、人工呼吸器の装着、手術、入院日数の延長、外来患者の入院、骨折など）
・レベル4a：永続的な障害や後遺症が残ったが、有意な機能障害や美容上の問題は伴わない
・レベル4ｂ：永続的な障害や後遺症が残り、有意な機能障害や美容上の問題を伴う
・レベル5：死亡（原疾患の自然経過によるものを除く）
本統計は、退院した患者を分母として、3ｂ以上の転倒・転落の発生件数を1.000人あたりの比率で示しております。
具体的な計算式は、下記の通りで、1.000人あたりの比率で示しています。
（退院患者に発生したインシデント影響度分類レベル3ｂ以上の転倒・転落の発生件数/退院患者の在院日数の総和）×1000
当院では、0.1％の発生率となっております。

術後の手術部位感染を防ぐためにいろいろな予防策をしていますが、予防的抗菌薬の投与もそのうちの１つです。
予防的抗菌薬は執刀時に血液中の抗菌薬の濃度が高くなっている（有効血中濃度に達している）ことが望ましく、ガイドラインでも
手術開始前１時間以内の投与が推奨されています。
当院でも常に適切なタイミングで投与ができるように体制を整えています。

当院では、患者さん一人ひとりが快適で安心して入院生活を送れるよう、褥瘡（床ずれ）の予防に力を入れています。
褥瘡は、同じ体勢で寝たきりになることや、皮膚の弱い部分が圧迫されることによって発生しやすくなります。
褥瘡発生率を低い水準に抑えるためのさまざまな予防対策を実施しています。
1. 早期発見と継続的なケア
入院された際には、看護師が患者さんの皮膚の状態や、ご自身で動けるかなどを詳しく確認し、褥瘡発生のリスクを評価します。
この評価は定期的に行い、患者様の状態の変化に合わせて予防計画を見直しています。
2. 適切な寝具の選択と使用
褥瘡予防には、身体にかかる圧力を分散させることが非常に重要です。
体圧分散効果に優れた高性能なマットレスやクッションなどを患者さんの身体の状況に合わせて最適なものを選定して積極的に活用しています。
3. スキンケアと栄養管理
皮膚を清潔に健康に整えることも褥瘡予防の基本です。
摩擦やずれに弱い皮膚を保護するための工夫や、乾燥などのダメージを防ぐためのスキンケアをきめ細かく行います。
また、栄養状態が皮膚の健康に大きく影響するため、適切な栄養管理の方法や、必要な栄養素の補い方などを検討してプランを立て、
身体の内側からも褥瘡を予防します。
4. 多職種によるチームケア
医師、看護師、薬剤師、管理栄養士など、さまざまな専門職が連携してケアにあたっています。
定期的なカンファレンスで情報を共有し、一人ひとりの患者さんにとって最適な褥瘡予防策を検討・実施しています。

栄養部門においては、将来病棟管理栄養士配置に向け、回復期リハビリテーション病棟の開設を期に管理栄養士が今まで以上に
積極的に関わりを持つようになっています。
また、外来栄養食事指導では最近脚光を浴びだしてきている重度肥満に対しての指導件数も増加傾向です。
合わせて新設された心不全再入院予防チームとしての活動も行っています。

当院では、患者さんのお一人おひとりの尊厳と権利を尊重し、安全で質の高い医療・ケアを提供するため緊急やむを得ない場合を除き、
原則として身体的拘束を行わないことを基本方針としています。
身体的拘束を回避するための具体的な取り組み
1. 多職種による個別評価（アセスメント）
認知症ケアチームが身体的拘束最小化チームを兼任し、定期的なラウンドを行い、危険行動や転倒リスクの背景にある
原因（せん妄、認知症、身体的な苦痛、環境の変化など）を医師、看護師、薬剤師、セラピスト、ソーシャルワーカーなどが多角的に
評価し、原因を取り除くための個別的なケアプランを立案しています。
2. 予防的ケア
・個別ケア：個々の患者さんの状態や生活背景を理解し、リスク行動の原因をアセスメントする。
・環境の整備：ベッドの低床化、離床センサーの活用、病室内の配置や障害物の除去、照明の工夫など。
・非薬物療法の実施:：適切なコミュニケーション、傾聴、レクリエーション、安心できる居場所づくりなど、精神的な安定を図るケアの強化。
身体的拘束を予防し、人権を尊重したケアを実践するため、患者さんに関わるスタッフを対象とした定期的な研修を実施しています。
患者さんご本人や他の患者さんの生命または身体が危険にさらされる可能性が著しく高いなど、緊急やむを得ない状況で必要最低限の
身体的拘束を行うことがあります。
拘束実施の際には、患者さん・ご家族に対し、理由、方法、期間、リスクを十分に説明し、同意をいただいた上で行います。
また、開始後も早期解除に向けて継続的に評価とケアの見直しを行います。